飛ばす前に要チェック！ドローンの資格って必要なんですか？ドローンに必要な資格とスクールの選び方

突然、社長や上司からそう言われて、あなたが飛ばすことになったらどうしますか？
「ドローンを飛ばしてみたい。」
たしか以前そんなことを懇親会で話した記憶がありますね。

そんな訳で、もしあなたが会社の新規事業や記念日のためにドローンを飛ばして空撮を担当になった時に、
絶対に必要な資格や法律などを、分かりやすくまとめて解説します。

グーグル検索しても、ドローンの機体やスクールばかりヒットして、何から始めればいいのか全く分かりません。
僕のようなドローンのプロでも、始めた当初はどうしていいか分からなかったのです。

ラジコンヘリの人たちや、身近にドローン持っている人は皆無でしたし、ホント困り果ててしまいました。

安心してください！

プロドローンインストラクターが、「何から始めればいいのか分からない！」とお悩みの皆さんに、ゼロから始めるドローン操縦をコッソリ教えちゃいます。

セスナやヘリコプターを操縦するには国家資格が必要ですよね。
そうなんです、ドローンにも国家資格が・・・と言いたいところですが、

実はドローンを国内で飛ばすには資格は必要ないんです。

安心しましたか？

では、飛ばしましょう！

ちょっと待ってください！

そうなんです・・・。
気軽に飛ばしてしまうと逮捕されてしまう事も！

免許は必要ありませんが、知識と操縦技能は必要なのです。

ちょっと不安になりましたね。
民間団体が発行している資格なんて、役に立つのか分からないし、一体何を教えてくれて、どうしたら自信をもってドローンを飛ばすことができるのか知りたいですよね。

ドローンの操縦資格は、いくつもあるドローンの民間団体が発行しているのですが、その中でも
信頼出来て、費用も明確になっているものだけを厳選してみました。

JUIDA　最大規模の民間団体

日本UAS産業振興協議会（JUIDA）は国内認定スクール数が２００超、会員数も最大規模のドローンの団体です。

理事長や理事を見てみると、航空力学の研究者が多く、国土交通省航空局とも頻繁に交流をしてるようです。

教育カリキュラムも、歴史や法律、安全管理などドローンを飛ばすのに必要な知識や、飛行の管理のノウハウも覚えられそうです。

実技も１０時間以上のトレーニングとなっているので、
全く初めての人が「ドローンを飛ばしたい！」となったら、認定スクールに問い合わせてみるといいと思います。

ドローンを飛ばすのも、人や建物などに当たらないように操縦するのって難しそうですよね。

きっと、ドローンの先生が、はじめの一歩から空撮まで教えてくれると思います。

そうです！
僕も最初はJUIDAの学校に入って、ドローンの飛ばし方を教わりました。

しかも、公認初のスクールの第一期生でした！

DJI（ディージェイアイ）って聞いたことありますか？

ないですか？　それでは白いドローンは見たことありますか？

テレビ番組の「充電させてもらえませんか？」や「こんなところにポツンと・・・」で必ず空撮のシーンがありますよね。

そうなんです、あの空撮はDJIのドローンで撮影されたシーンなんですよ。

DJIは世界のドローン市場の８割以上を占めている、ドローン界の巨人なんです。

そのDJIが満を持して発表した教育カリキュラム
「DJIの教科書　ゼロから始めるドローントレーニング」なんです。

以前から、完全プロ向けの資格「DJI CAMPスペシャリスト」という資格があるのですが、
これはすでにお仕事でドローン（DJIではマルチコプターと呼んでいます）を飛ばしていて、

さらに飛行時間が１０時間以上ある人向けなので、ちょっとハードル高い、いや初めての人にはもう難しすぎて、どうしていいのか・・・

でも安心してください
「ゼロから始めるドローントレーニング」はホントに全くドローンを飛ばしたことが無い人向けのカリキュラム。

しかもDJI公認のDJIインストラクターが直々に教えてくれるので、操縦方法や法律だけでなく、DJIの機体の細かいことや、Mavic2Proの詳細設定なんかも教えてくれます。

さらに、国交省への申請に必要な実技時間１０時間になるためのオプショントレーニングもあるので、確実に知識を身につけて、飛行実績も１０時間以上欲しい場合にはかなり魅力的です。

DPA

ドローン操縦士回転翼３級という資格もあります。

３級と言っても、それ以上の級はまだ無くて、それ以上になるといきなりインストラクターの資格となりますね。

座学の詳細はあまり縛りが無いようですが、基本的な部分だけ学べそうです。

実技も１０時間のコースがあるので申請の条件になりますね。

＊DPA以外にも、全国各地で独自のドローンカリキュラムによってスクール運営と認定がされています。

講師経験が少ないスクールもあるので、入校前に内容をよく確かめましょう。

それならDJIのゼロから始めるドローントレーニングでいいですよね？

いやいや、ちょっと待った！

実はそうでもないんですよ。
仕事で飛ばすのを前提に考えると、国からの許可を貰っておかないと、色々と大変なことになるんですよ。

ゼロから始めるドローントレーニングに４時間のオプショントレーニングで国交省へ申請できる条件はクリアできますが、
その条件の細かい部分を知っておきたいと思いませんか？

業務でも趣味でも、ドローンを飛行させようとすると、ほとんどのケースで国土交通省航空局の許可や承認が必要なんです。

そうなんですね！だから簡単には飛ばせないんですね。

じゃあどうすれば許可や承認を貰えるんですか？

まずは、ドローンに関係する幅広い知識が必要なんです。

ドローンと言っても、航空法や小型無人機等飛行禁止法などの法知識。
ドローンに関連する気象、無線の知識、機体の特性、トレーニングの方法やマニュアルの作成、運航の安全管理などの知識が
必要なんです。

それに加えて、定められたトレーニングの実施と１０時間以上のドローンフライト実績がないと申請できないんです。

SNSのドローングループの情報だと１０時間以上あれば大丈夫とか書かれてますけど、
実際はこれだけ細かい知識が必要なんですね・・・

そうなると、独学でやるよりスクールに入った方が効率がよさそう。

無料セミナーはありますが、スクールのカリキュラムを受講するには受講料が必要ですね。

ドローンスクールの料金はピンキリ？内容と価格を比較してじっくり検討！

結構値段と内容に差があるんですね〜

それに、許可が取れてしまえば、操縦の上手さなんて関係ないと思っていたのですが、
罰則も強化されているみたいだし、危険回避とか考えると、
しっかりと知識と操縦を教えてくれるスクールがいいですね！

スクールによっては、空撮テクニックやドローン測量など、業務に特化した内容を盛り込んだカリキュラムもあります。

ドローンスクールも生き残りをかけて、特徴とメリットを備えているところが増えています。

ドローンで測量もできるんですか？？
ドローンて万能なんですね。

例えば、撮影と言っても、動画・静止画があって、更にカメラの知識や設定方法も知っておく必要があります。

そして、美しい動画や写真を撮るコツや、定番ショットなども細かく教えてくれるスクールもあるんです。

一般的なドローンスクールの実態は、ドローンブームに乗って、最低限の操縦テクニックしかないインストラクターがほとんどです。

DJIの設定方法すら知らない先生もいるので、実際の動画撮影も「仕事として請け負ったことがない」人ばかりなんだと思います。

冷静に考えると怖い気がしますが、実情はそのようです。

どんな業務にしても、プロから教わった方が後々役に立ちますよね。
受講料から考えても、スクール選びは慎重に行わないと、残念な結果になりそうです。

その条件をクリアできるスクールを選べばいいんですね。

こうすると、数百以上あるドローンスクールで迷わずに結構絞れてきますね。

関東近郊でおすすめのドローンスクール

東北でおすすめのドローンスクール

スクールの情報も大切ですが、
何より必要なのは航空法やルールなど、ドローンの規制に係る知識も必要です。

ドローンの法律があるのはご存知ですか？

最近はニュースでも取り上げられるように、法律や条例などでドローンの飛行は規制されています。

また、令和になって罰則が設けられましたので、十分法律を理解して飛ばさないと大変なことになってしまいますので、
しっかりと知識を身につけましょう。

＊ドローンの法律は、航空法と小型無人機等飛行禁止法の二つの法律です。

空港の周辺が飛行してはいけないのはイメージできますね。

ドローンが旅客機などの航空機と接触しないようにするためです。

でも、どのくらいの周辺なんだかはっきりわかりません。

＊空港周辺といっても、各空港ごとに飛行禁止エリアが設定されています。

いったいどうやって、ドローンが飛んでいる高度を計るんですか？

＊何か特別な高度計などは必要ありません。

これらのエリアを飛行させる場合には、国土交通大臣の許可が必要になるんです。

これだと、気軽に飛ばせませんよね。

A～Fについては、飛行申請をして承認されれば飛ばすことが可能ですが、
H～Iに関しては国交大臣の商人は受けられません。

特に、I.危険な飛行の禁止は具体的な内容が記されていないので、他人が危険だと思って通報された場合などは逮捕されても不思議ではありません。

＊飛行前には国交省が定めた知識と操縦トレーニングを行う必要があります。

詳しい内容は、「ドローンの法律　解説編」でお話しします。

二つもあるんですね～。

そうなんです。
航空法は無人航空機を対象に作られていますが、こちらの法律はドローン以外のパラグライダーなどにも適用される法律です。

え、ちょっと待ってください。
飛行させたい場所が飛行制限区域なのか、どうやって調べるんですか？
あと、知らないで飛行させちゃったとか、言い訳できないですよね！？

国交省でも飛行エリアが確認できる地図を地理院マップで情報提供しているんです。

じゃあ、飛行前にエリアの確認もしないといけないのですね～
＊飛行エリアはスマートフォンアプリなどでも確認できます。